プレスリリース
- 「Vivity®」は、世界で最も多く挿入されている焦点深度拡張(EDOF)眼内レンズ(IOL)1
- 「Vivity®」は、アルコン独自の波面制御( X-WAVE™テクノロジー)を採用した、最初で唯一の波面制御型眼内レンズ2-3
- 900人以上の白内障患者様の臨床データで、「Vivity®」は優れた術後視機能を提供4
日本アルコン株式会社(本社: 東京都港区、代表取締役社長:ステファン・アイゲンマン、以下「日本アルコン」)は、白内障治療向け多焦点眼内レンズ(IOL) 「Clareon® Vivity® AutonoMe®(読み方:クラレオン ヴィヴィティ オウトノミー)」(注1)および「AcrySof® IQ Vivity®(読み方: アクリソフ アイキュウ ヴィヴィティ)」 (注2)の世界累計インプラント数が100万眼に到達したことをお知らせします。「Vivity®」は、世界で最も多くインプラントされている焦点深度拡張(EDOF)眼内レンズです(注3)1。
日本アルコン サージカル事業本部 事業本部長 吉田幸介は次のように述べています。「単焦点眼内レンズと同程度までグレア、ハローを軽減し、遠方から実用的な近方距離まで、切れ目の無い優れた見え方を白内障患者様に提供する多焦点眼内レンズ『Vivity®』のインプラント数が100万眼に到達したことを喜ばしく思います。日本国内では、多焦点眼内レンズを使用した白内障手術が、2020年より選定療養制度の適用対象となり、多焦点眼内レンズを使用した白内障手術が選択しやすくなりました。今後も、患者様に素晴らしい視界を提供するため、眼科の先生方や医療従事者の皆様とともに、患者様の多様なニーズに即した治療の選択肢を提供してまいります。」
「Vivity®」はアルコン独自の波面制御(X-WAVE™テクノロジー)を採用しています。波面制御(X-WAVE™テクノロジー)は、光を分割することなく引き伸ばし、同時にシフトさせる高度な光学原理で、視覚の質のバランスを保ち、遠方から実用的な近方距離まで焦点深度を拡張させます2-3。この独自の技術により、多焦点眼内レンズの新たな選択肢を患者様に提供できるようになりました。
臨床研究(注4)4によると、「Vivity®」のインプラントを受けた患者様の多く(92%)が視力に満足していると回答し(注5)、4人に3人の患者様が日常生活で視力に支障はないと回答するなど、複数の研究で、患者様の高い満足度が示されています(注6)。また、Vivity®」のインプラントを受けた患者様の91%以上にグレア、ハロー、スターバーストなどの現象がないと報告されています。(注7)。さらに、50%近くの患者様が、近方ではメガネをかける必要がなくなったと回答しています(注8)。
「Vivity®」は、日本のほか、インド、イタリア、英国、オーストラリア、カナダ、韓国、スペイン、中国、ドイツ、ブラジル、フランス、米国など、80カ国以上で提供されています。アルコンでは「Vivity®」のほか、世界で最も多く採用されている多焦点眼内レンズ「PanOptix®」や、単焦点、乱視用など、患者様それぞれのニーズに合わせて設計された眼内レンズを提供しています。「PanOptix®」は、2022年初頭に世界で100万眼のインプラントを達成しました5,6,7。
アルコンは眼内レンズ領域のリーディングカンパニーであり、4秒毎に1眼、アルコンの眼内レンズが患者様にインプラントされています(注9)。アルコンは患者様のさらなるニーズに応えるため、今後も眼内レンズ領域におけるイノベーションを推進してまいります5。
(注1)日本で販売しているモデルは以下の通りです。
販売名:Clareon® Vivity® Extended Vision 眼内レンズAutonoMe® オートプリロードデリバリーシステム
モデル番号:CNAET0
一般的名称:挿入器付後房レンズ
医療機器承認番号:30500BZX00041000
製品情報お問い合わせ先:0120-825-266
(注2)日本未発売
(注3)「AcrySof® IQ Vivity®」 および 「Clareon® Vivity® AutonoMe®」の世界での販売実績に基づく
(注4)「Vivity® Registry Study」:英国、オーストラリア、オランダ、スペイン、ドイツ、ニュージーランド、ベルギー、ポルトガルの8カ国41施設で実施された多施設共同、双向性、非比較、非盲検、非介入のレジストリ(登録)研究
(注5)白内障手術患者様の視力の満足度は、術後アンケート(CATQUEST 9SF)の回答のうち「非常に満足」または「満足」から算出
(注6)術後アンケート(CATQUEST 9SF)では「視力によって日常の活動に支障をきたすことがあるか?」「もしある場合はどの程度か?」の質問に回答
(注7)視覚体験に関する質問への自由回答形式での回答内容に基づく
(注8)過去7日間どのくらいの頻度で眼鏡が必要でしたか?という術後アンケート(IOLSAT)への回答
(注9)2022年度のアルコンの眼内レンズの世界での販売個数に基づく
白内障について
白内障は、水晶体の濁りにより、視力に影響を与える眼疾患です。白内障が進行すると、水晶体が徐々に濁り、光を通す量が少なくなるため、見えにくくなります。白内障の大部分は加齢によって生じますが、ステロイドの服用、糖尿病、眼外傷などによる若年性疾患の場合もあります8。 白内障は治療可能な疾患です9。白内障手術は、濁った水晶体を取り除き、眼内レンズを挿入することで治療します。白内障手術は最も多く実施されている外科手術の一つであり、手術の成功率も非常に高く、大多数の患者様は術後に視力が改善します10。
日本では、多焦点眼内レンズを使用した白内障手術が、2020年4月より選定療養制度の適用対象となり、手術費用の一部が保険適応となったことで、多焦点眼内レンズを使用した白内障手術が選択しやすくなりました。日本アルコンでは、白内障の症状や治療について紹介するサイト「わかる!白内障」( https://www.cataract-iol.jp/ )を公開しています。
About Alcon
アルコンでは、全世界の国の人々の視力回復をサポートしています。70年以上の歴史を持つアイケアのグローバルリーダーとして、人々の視力を向上させ、生活を改善するための最も幅広い製品ポートフォリオを提供しています。白内障、緑内障、網膜疾患、屈折異常などの症状を抱える140カ国以上の2億6千万人以上の人々の生活に、当社の外科手術とビジョンケア製品が関わっています。23,000人以上の従業員が、革新的な製品、アイケア専門家とのパートナーシップ、質の高いアイケアへのアクセスを促進するプログラムを通じて、生活の質を高めています。
アルコンの日本法人である日本アルコンは、1973年の設立以来50年以上にわたり、日本の医療従事者の皆様や患者様にアイケア製品を提供してきました。詳細はhttps://www.alcon.co.jp/をご覧ください。
参考文献
- Market Scope - 2023 Premium Cataract Surgery Market Report; 2023 IOL Market Report
- Alcon Data on File, US Patent 9968440 B2, May 15, 2018.
- AcrySof IQ Vivity® or Clareon® Vivity® IOL Directions for Use
- Reus NJ, Kooijman M, Perez-Vives C. Overall Visual Outcomes from a Real-world Study of Presbyopia-correcting IOLs in a Large Population. Presented at the European Society of Cataract and Refractive Surgery (ESCRS) Annual Meeting; 8-12 Sept, 2023; Vienna, Austria
- Alcon Data on File, 2022. REF-22137.
- Promotional Claim Supporting information PanOptix PC-IOL Family Product Code TFNT00.
- Alcon IOL Global Sales; Jan 2021- Nov 2022
- Cataract Data and Statistics. National Eye Institute. Accessed June 10, 2022. https://www.nei.nih.gov/learn-about-eye-health/resources-for-health-educators/eye-health-data-and-statistics/cataract-data-and-statistics.
- Centers for Disease Control and Prevention, Vision Health Initiative. Accessed June 2, 2022. https://www.cdc.gov/visionhealth/basics/ced/index.html
- National Institute for Health and Care Excellence, Cataracts in Adults: Management. Accessed June 2022.